人工知能やロボットの急速な進化により、人間が仕事を奪われると騒がれています。ではロボットに仕事を奪われないようにするためにはどうすればよいか？ある意味で答えは簡単です。
政府が国民に1人一台の汎用ロボットを支給すれば良いのです。奇抜な考えではありません、現在でも1人一台パソコンを所有していると思われますが、あれがロボットになるだけです。
ロボットに仕事を奪われる理由は、ロボットを企業が独占的に所有しているからです。そうではなく、もし自分が労働する代わりに、身代わりロボットが企業へ行って働き、その使用料を賃金と同じように得られるのであれば、仕事を奪われたことにはなりません。あなたが、仕事をロボットにやらせたのです。その違いは「誰がロボットを所有するか」で決定されます。
さらに言えば、生産システムを企業における集中生産によって行っているから、仕事を奪われるという現象が発生しています。もし、万能３Dプリンタのように、必要な財をすべて自宅で生産できるような装置が開発されたならどうか。企業で生産して、企業から賃金を受け取る必要はなくなります。ですから、企業という場所で働く必要は消失します。生産材料（資源）は必要ですが、それは別の問題です。
なぜ、このように考えると常識がひっくり返ることになるのでしょうか。それは「生産手段を独占的に所有するのが当たり前と信じている」ところから発生しています。その考え方そのものが非常に不自然だからです。それでは、なぜそれが今まで常識として通用してきたのでしょうか。それは生産能力の低い時代では、生産手段が限られていたからです。限られた生産手段で効率的に生産するには、それを効率的に運用できる誰かが独占的に所有して運用したほうが有効だったからです。
ロボットは生産手段の一部です。そのロボットを企業が独占的に所有するのではなく、国民一人ひとりが所有すれば、「ロボットに仕事を奪われる」のではなく、「ロボットが代わりに仕事をしてくれる」ことになります。そして、そもそも人間がロボットを作る理由とは、それであるはずです。
仮にそうなれば、ロボットの使用料が企業から人々に定額で支給されるでしょうから、ベーシックインカムのような仕組みは必要なくなります。というか、同じことです。もちろん、これは一つの思考実験ですが。
