新聞マスコミ等のメディアは、ナチス・ヒトラーのメディア戦略でも明確なように、プロパガンダによる国民の洗脳工作に用いられるリスクが内在していると常に認識する必要があります。つまり、報道の自由を保障するとは、裏を返せば「自由に洗脳できることを保障する」意味があるのです。そしてプロパガンダを行うのは何も政府とは限りません。マスコミそのものがプロパガンダを行う可能性を排除することはできません。
もちろん、報道の自由を軽視すべきであるというのではありません。報道の自由は大切です。しかしあくまでも報道の自由は諸刃の剣であり、ただ単純に「報道の自由はすばらしいねー」だけで安心していてはいけないと言いたいのです。メディアは常にウソを流して国民を陥れようとする危険性がある。それを忘れてはいけないわけです。
そうした中で非常に重要なことは、「メディアの多様性の拡大」です。幸いにしてインターネットの普及によりメディアの多様性は拡大し、前世紀のように新聞やテレビがメディアを独占していた次代は徐々に終わりつつあります。しかし、あいかわらず朝日、読売、日経新聞などの大新聞が存在し、かなり高い独占状態にあります。このような少数の資本によるメディアの独占状態こそ、プロパガンダによる国民誘導のリスクを高めるのです。
新聞にしろテレビにしろ、そうした独占状態を打ち壊して、より多くのメディアにより、多様な報道がされることによって、初めて報道の自由の真の価値が発揮されるようになると思います。
