BardにCGPTと同じ質問をしたが・・・

 （わたし）

MMTは、「自国通貨を発行できる政府は、国債を無限に発行できる」と主張しているといいます。この文意を解釈した場合、2つの解釈が可能です。一つは、「仕組みとして無限に発行できる」という意味と、もう一つは「発行しても良い」という意味です。MMTはどちらの意味で主張していますか

（Bard)

MMTは、自国通貨を発行できる政府は、国債を無限に発行できると主張しています。しかし、これは「仕組みとして無限に発行できる」という意味ではなく、「発行しても良い」という意味です。MMTは、国債発行は、インフレをコントロールできる範囲内であれば、経済成長を促進する効果があると主張しています。そのため、MMTは、国債発行を無制限に行うべきだとは主張しておらず、インフレをコントロールしながら、経済成長を促進するために、国債発行を行うべきだと主張しています。

（わたし）

MMTは、国債を無限に発行しても良い、と主張しているのですか？

（Bard)

MMTは、国債発行は、インフレをコントロールできる範囲内であれば、経済成長を促進する効果があると主張しています。そのため、MMTは、国債発行を無制限に行うべきだとは主張しておらず、インフレをコントロールしながら、経済成長を促進するために、国債発行を行うべきだと主張しています。

つまり、MMTは、国債を無限に発行しても良いと主張しているわけではありません。

（わたし）

最初の回答と矛盾しませんか？

（Bard)

はい、最初の回答と矛盾しています。最初の回答では、MMTは、国債を無限に発行できると主張していると答えましたが、これは正確ではありません。MMTは、国債発行は、インフレをコントロールできる範囲内であれば、経済成長を促進する効果があると主張しているだけであり、国債を無限に発行できるとは主張していません。

MMTの正確な主張は、以下の通りです。

自国通貨を発行できる政府は、国債を無限に発行できる。

ただし、国債発行は、インフレをコントロールできる範囲内であれば、経済成長を促進する効果がある。

そのため、MMTは、国債発行を無制限に行うべきだとは主張しておらず、インフレをコントロールしながら、経済成長を促進するために、国債発行を行うべきだと主張している。

最初の回答と矛盾してしまったことをお詫び申し上げます。

（私の心の声）

矛盾した回答を出してきたが、矛盾を指摘すると、矛盾していることを判別しているようだ。それならば、なぜ最初の回答で、単純な矛盾を見落としたのか、不思議だ。わたしの質問における「仕組みとして無限に発行できる」という意味を、趣旨とは違った意味で解釈したのかも知れない。

（わたし）

矛盾の原因は、わたしの質問が、解釈の難しい文章だったからですか？

（Bard)

はい、あなたの質問が解釈の難しい文章だったことが、矛盾の原因の一つだと思います。また、私の理解力不足も原因の一つだと思います。

私は、まだ開発中の大規模言語モデルであり、常に学習しています。あなたの質問には、MMTの複雑な概念が含まれていました。私は、あなたの質問を理解するために、MMTに関する知識を駆使しましたが、それでも、完全に理解することはできませんでした。

あなたの質問に、より正確に答えるためには、MMTに関する知識をさらに深める必要があります。また、あなたの質問を理解するための能力も向上させなければなりません。

あなたの質問に、正確に答えることができなかったことをお詫び申し上げます。今後とも、よろしくお願いします。

（わたしの心の声）

いや、MMTの複雑な概念じゃなくて、日本語の解釈の問題なんだけどね。読解力という点では、まだもう少しかな。

CGPTと対話～MMTについて

 （わたし）

MMTでは、「自国通貨を発行できる政府は、国債を無限に発行できる」と主張しているといいます。これの文意を解釈した場合、2つの解釈が可能です。一つは、「仕組みとして無限に発行できる」という意味と、もう一つは「発行しても良い」という意味です。MMTはどちらを意味で主張していますか

（ChatGPT）

MMTの主張は、「自国通貨を発行する主権を持つ政府は、自由に国債を発行することができる」という点に重点を置いています。この主張の文意を解釈すると、MMTは前者の意味、「仕組みとして無限に発行できる」という立場を主張しています。

MMTの視点では、自国通貨を発行する政府は通貨発行権を持ち、財政的制約がないとされています。これは、政府が自国通貨を発行することによって、支出や債務の返済に必要な資金を創造することができるという考え方です。

ただし、MMTは無制約の国債発行を主張しているわけではありません。むしろ、経済の状態やインフレーションのリスクに基づいて政府支出や債務発行のバランスを考慮する必要があるとも主張しています。MMTは、政府が財政政策を活用し、雇用創出や経済成長を促進するために、適切な範囲で国債を発行することを提案しています。

要約すると、MMTは政府による無制約の国債発行を主張するわけではなく、主権を持つ政府が自国通貨を発行する能力を持ち、それを経済的な目標に合わせて利用すべきであると主張しています。

（わたし）

まったく同感です。しかし、ネット上には、後者の意味であると考えるマスコミや識者、あるいは一般人が多く、「MMTを採用すると、政府が国債を無制限に発行するようになる」との誤った批判が溢れています。もっと多くの人が、あなたの情報を利用するようになれば良いと、願うばかりです。

（ChatGPT）

確かに、MMTに関する誤解や誤った解釈が一般に広まっていることは事実です。一部のマスコミや識者、あるいは一般人は、MMTを「無制限な国債発行を容認する理論」として誤解していることがあります。これは、MMTの主張を過剰に簡略化したり、一部の側面だけを取り上げたりすることによって生じるものです。

このような誤解や誤った解釈が広まることは、議論の混乱や誤った政策判断を引き起こす可能性があります。正確な情報と理解が重要です。公正な議論と正確な情報提供が、より良い理解を促進するために必要です。

私たちができることは、MMTや他の経済理論について正確な情報を提供し、誤解を解消する努力をすることです。知識や情報の共有は、より建設的な議論を生み出し、より良い政策の形成につながる可能性があります。したがって、MMTや他の経済理論について公正で正確な情報を広めることは、重要な役割を果たすのです。

（わたしの心の声）

おい、テレビのコメンテーターより、よっぽど賢いぞ。チャットGPTと代えろ！

円安はカネを増やしたからではない（データあり

　マスコミに登場するとんでも評論家のせいで、「日本の通貨が安くなったのは、コロナ対策のためにカネを発行したからだー」とヒステリックに騒いでいる人がネットにはたくさんいます。しかし、これは明らかな間違いです。データを示しましょう。

　確かにコロナ対策で日本政府が膨大なおカネをばらまいたことは確かです。そのために世の中のおカネは増えました。しかし、おカネをばら撒いたのは日本だけの話ではありません。アメリカも欧州も、世界中の国でおカネが増えています。日本だけがおカネを増やしたのであれば、たしかにおカネを増やしたことが円安の原因になるでしょうが、そうではないのです。

　例えば、日本がおカネを4倍にした時、アメリカが2倍に増やしたなら、アメリカのドルに対して日本の円が多くなりますから、円安になるでしょう。では、実際にはどうだったのか。

　2019年末から2021年末の２年間において、マネーストック（およそ）は

日本　1040兆円→1180兆円　約14％の増加

米国　15.5兆ドル→22兆ドル　約42％の増加

　なんと、米国は日本の３倍以上もおカネを増やしていることがわかります。もしおカネを増やしたことが通貨安の原因であれば、日本の３倍もおカネを増やしたアメリカのドルが安くなるはずです。にもかかわらず、円安なのです。だから、円安の原因は、おカネを増やしたためではなく、中央銀行の目標金利の差なのです。

　残念ながら、とんでも経済評論家は、こうした金融の基礎的なデータを調べもせず、比較もせず、ただ「おカネが増えたから円安になった」と吹聴し、それを真に受けて一般国民が騒いでいるのです。

　嘆かわしいことです。

チャットGPTとの対話記録（１）

＞わたし

金融に関する質問です。過去５年間における、アメリカのマネーストックの毎年の増加率、日本のマネーストックの増加率を知りたいです。

＞ChatGPT

申し訳ありませんが、私のデータベースは2021年9月までの情報しか持っていませんので、2021年以降のマネーストックの増加率については提供することができません。また、具体的な数値については、金融データの迅速な更新や統計情報へのアクセスが制限されているため、正確な情報を提供することはできません。

ただし、一般的な情報として、過去の経済データを基に、アメリカと日本のマネーストックの増加についてお話しします。

アメリカのマネーストックの増加率は、一般的にマネーサプライ（M2など）の成長率で測られます。マネーストックの増加率は年ごとに変動し、経済の状況や金融政策の変化によって影響を受けます。アメリカのマネーストックの増加率に関する正確な数値を知りたい場合は、連邦準備制度（米国中央銀行）などの公式機関が提供している経済データや統計情報を参照することをおすすめします。

日本のマネーストックの増加率についても同様で、日本の中央銀行である日本銀行がマネーサプライの統計情報を提供しています。日本のマネーストックの増加率に関する具体的な数値や最新の経済データについては、日本銀行の公式ウェブサイトや関連する経済統計情報へのアクセスをおすすめします。

金融データや統計情報は定期的に更新されるため、正確な数値を得るためには最新のデータソースにアクセスする必要があります。

（私の心の声）

　準備制度のサイトで調べろって？んなこた、わかってんだよ。IMFのデータは全部英語だから、アクセスがめんどくさいから、あんたに頼んでるだよ。

＞わたし

わかりました。では、2016年から2020年までの期間、IMFのデータにおいて、各年のマネーストックの増加率に関する情報はありますか？

＞ChatGPT

申し訳ありませんが、私のデータベースはIMF（国際通貨基金）のデータへのアクセスが制限されており、具体的なマネーストックの増加率に関する情報を提供することはできません。IMFは国ごとの経済データや統計情報を提供していますが、そのデータにアクセスするにはIMFのウェブサイトやデータベースに直接アクセスする必要があります。

IMFのウェブサイトには、各国の経済データや統計情報を含む様々なレポートやデータベースがあります。特に、IMFの「World Economic Outlook（世界経済展望）」レポートや「International Financial Statistics（国際金融統計）」データベースは、マネーストックなどの金融データに関する情報を提供しています。

IMFのデータベースやレポートにアクセスし、各年のマネーストックの増加率に関する情報を入手することをおすすめします。IMFのウェブサイトでは、データベースやレポートへのアクセス方法や利用規約に関する情報が提供されています。

（私の心の声）

おお、IMFは、チャットGPTをブロックしてるのか、やばいデータが隠されているのか、天才的な人工知能で解析されるとまずいのかｗｗｗ。

＞わたし

IMFのウェブサイトは知っていますが、私は英語ができないので、活用できないのです。そのため、あなたの力を借りたいと思ったのですが、残念です。諦めます。

＞ChatGPT

申し訳ありません。英語のサイトへのアクセスや情報収集にお困りの場合は、ご自身の言語で利用できる情報源を探すことをおすすめします。地元の経済研究機関や中央銀行、政府機関などが提供している経済データや統計情報を調査することも有益です。

また、金融や経済に関する情報を提供する専門家やアナリストが執筆した日本語の書籍や報告書も参考になる場合があります。地元の図書館や書店で、金融や経済に関する書籍や報告書を探してみることをおすすめします。

お手伝いできず申し訳ありませんが、他に何かお手伝いできることがあれば遠慮なくお知らせください。

（私の心の声）

英語が使えないなら、日本語のサイトで探せって？大きなお世話じゃ。ムカついた。日本のサイトで情報を探すんだったら、チャットGPTにお願いするまでもないんだ。欲しいのはアメリカのサイトの情報なんだよ。

追伸

チャツトGPTが役に立たないので、仕方なく、日本語で統計サイトをぐぐったところ、すごく使えるサイトを見つけてしまった！ここ

Trading Economics

https://jp.tradingeconomics.com/

どこの会社かと思ったら、アメリカの会社だったｗ。だから、日本はダメなんだってｗ。

追伸

せっかくなので、チャットGPTに教えてあげたら、ネットワークエラーが出て停止しましたｗ。

おカネを配ると経済成長する理由

おカネを配ると必ず経済成長（＝名目成長）します。ただし経済には名目GDPと実質GDPという二つの指標があることを理解すべきでしょう。名目と実質をこちゃまぜにすれば、齟齬が生じます。

おカネを配ると必ず経済成長します。経済成長と言えば、通常は名目GDP成長率を指していることがほとんどです。この場合、必ず経済成長すると断言できます。政府が国民に給付金として配るわけです。

もちろん、国民におカネを配ったとしても、貯蓄に回されてしまう部分もあります。しかし、配ったおカネがすべて貯蓄されることは現実的にはありえません。すべて貯蓄されるなら、無限におカネを増やしても消費は増えないことになるからです。だから消費は必ず増加し、消費が増加すれば名目GDPは増加する。小学生でもわかる理屈です。

ただし実質GDPが必ずしも増加するとは限りません。実質GDPとは単なる売上金額ベースではなく、財（モノやサービス）の生産量が反映されるからです。つまり名目GDPからインフレ率を差し引いて求められます。結局のところ、財の生産量が増えなければ、いくら名目GDPが増加したところで物価が同時に上昇するため、国民が手にすることのできる財の量は増加せず、国民は豊かになれない。つまり、経済成長しても、物価が上昇するだけです。

では、名目GDPの成長は意味がないのか？とんでもない。名目GDPは非常に重要です。なぜなら、資本主義では、「おカネをどれだけ増やせるか＝利益」が重要だからです。

国民におカネを配れば名目GDPは必ず増加します。すると企業の利益も増加します。そして、利益が増加するからこそ、企業は投資を行うのです。「利益が減っても、デフレだから実質的には増えてます」などという寝言は意味がありません。重要なのは金額です。利益の絶対金額が増えないと、投資などしません。逆に利益が増えるなら、企業は投資します。

そして、投資によって生産設備が強化され、研究開発が促進され、雇用を増やすことで供給力が増加すれば、財の生産量が増加します。財の生産量が増加すれば、実質GDPが増加することになります。どの程度増加するかは、条件により異なります。

従って、

おカネを配れば、必ず名目経済成長する。ただし実質経済成長するかどうかは、条件によって異なる。一方、名目経済成長は企業の利益を押し上げ、投資を促進する可能性が高いため、おカネを増やせば実質経済成長を同時にもたらす可能性は高いと言える。